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主体的・対話的で深い学び
(アクティブラーニング)
教科教育部 直通 TEL 0866-56-9103  FAX 0866-56-9123

 学習指導要領改訂に向けての中央教育審議会では、「どのように学ぶか」という学習方法の検討がなされ、新学習指導要領においても重要な柱の一つとなっています。その中では、授業改善の視点として「主体的・対話的で深い学び」(いわゆるアクティブ・ラーニング)の視点が示されています。
 当センターにおいても平成27年度より国の動向、県内の先進事例に関する情報発信、研修講座、関連成果物等の作成等を行っています。

 
平成30年度の取組
 
「主体的・対話的で深い学び」のある授業づくり研修講座
  
 
この講座は、1日ごとに参加できる希望型研修です。


 第1回は、「主体的・対話的で深い学び」について「各個人レベル」での理解をすすめ、各自の授業改善に向けて具体的な視点が持てることを目指しています。



第2回は、「主体的、対話的で深い学び」について学校など「組織レベル」での取組を理解し、「カリキュラム・マネジメント」「教科横断的な学び」についての意識を持ち、各校における校内研修のあり方や工夫が進むことを目指しています。



 ※4月末に各校に送付したチラシから
   第2回の講座講師が変更になって
   います。
             講座案内チラシ


平成29年度の取組

成果物

■研究発表大会展示ポスター
 (1) 岡山県のAL推進委員会の取組

■実践事例と指導案

 (1) 玉野市立日比小学校 実践事例 指導案 ポスター
 (2) 高梁市立津川小学校 実践事例 指導案 ポスター
 (3) 岡山県立倉敷天城中学校 実践事例 指導案  ポスター
 (4) 岡山県立倉敷青陵高等学校 実践事例 指導案  ポスター
 (5) 真庭市立落合中学校   ポスター

■教科教育部 研究 成果物
 「平成29年3月公示 新学習指導要領の趣旨とポイント」 平成29年9月

 「平成29年3月公示 新学習指導要領の趣旨を踏まえた授業づくり」 平成30年2月


6/7 「アクティブ・ラーニング」研修講座(1日目)


8/16 次世代型教育推進セミナー(岡山セミナー)

■ パイロット校の発表資料

 (1) 久米南町立神目小学校
 (2) 岡山県立岡山芳泉高等学校

11/1 「アクティブ・ラーニング」研修講座(2日目)

■実践フィールド校の発表資料

 (1) 岡山県立倉敷天城中学校

■研究協力校の発表資料

 (1) 玉野市立日比小学校
 (2) 高梁市立津川小学校
 (3) 真庭市立落合中学校
 (4) 岡山県立倉敷青陵高等学校



平成28年度の取組

成果物

  「学校全体で進めるアクティブ・ラーニング(全校種版)」





  【ダウンロード(PDF)】


   「学校全体で進めるアクティブ・ラーニング(高校版)」





  【ダウンロード(PDF)】



【情報提供校】

 岡山県立岡山一宮高等学校
 岡山県立岡山芳泉高等学校
 岡山県立真庭高等学校
 岡山県立岡山東商業高等学校
 岡山県立倉敷南高等学校
 岡山県立岡山朝日高等学校


研究組織

  平成28年度研究組織

8/3 アクティブ・ラーニング研修講座

 (1) 岡山県の取組
 (2) 津山市立東小学校の実践発表 [学校HP]
 (3) 瀬戸内市立国府小学校の実践発表
 (4) 浅口市立金光中学校の実践発表 [学校HP]
 (5) 岡山県立岡山一宮高等学校の実践発表 [学校HP]

10/18 次世代型教育推進セミナー(岡山会場)

  岡山県立倉敷天城中学校の実践発表 [学校HP]


  「アクティブ・ラーニング」はじめの一歩(リーフレット)H27作成

  【ダウンロード(PDF)】

羅針盤(「主体的・対話的で深い学び」)

  第21号 子供たちに「主体的・対話的で深い学び」を① (「主体的な学び」編)

  第23号 子供たちに「主体的・対話的で深い学び」を② (「対話的な学び」編)

  第25号 子供たちに「主体的・対話的で深い学び」を③ (「深い学び」編)

H28 長期研修員の研究成果物

 ・小学校理科

   『アクティブ・ラーニングの視点を取り入れた
      小学校理科の授業改善を図る
        校内研修パッケージの開発
    -高学年における効果的な単元の導入- 

 ・中学校国語

   『学びに向かう力」を育成する
      国語指導の在り方
    -アクティブ・ラーニングの視点における
            「振り返り」の工夫を通して-




次世代型教育推進センター

中央教育審議会 「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について(答申)」(平成28年12月21日)

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